Concept
ITを通じて価値を創造する。
ITを通じて社会に貢献する。
今までなかった新しい価値を作り出し、お客様、地域、そして社会に貢献していきたい。
それがイエスオーバーの願いです。
Service
プロITコンサルティングサービス
(ITコンサルティング事業)
お客様の抱える問題・課題について、ITに関する豊富な知識と経験を基にお客様の業務内容を分析し、問題解決のための要望にそった情報システムを構築いたします。
お客様専属のプロジェクトチームを編成して柔軟かつ迅速な満足度の高いサービスをご提供いたします。
プロオーダーサービス
(システム受託開発事業)
企画から開発までワンストップでのソリューション提供を行い、お客様のイメージするご要望を各種システムとして実現いたします。
WEB/業務用システムからソーシャルゲームまで、幅広いニーズに対応可能です。
新規開発だけではなく、各種既存システムへの対応、保守・運用なども承ります。
プロアウトソーシングサービス
(エンジニア常駐開発事業)
お客様の開発ニーズ・プランに応じて、技術レベルに合ったエンジニアを人選します。
開発の規模やスケジュールに応じて、様々な各種業務条件に柔軟にご対応致します。
プロエンジニアトレーニングサービス
(エンジニア育成事業)
エンジニアを目指すビギナーからレベルアップをしたいエンジニア等、「プロフェッショナルとして活躍できるエンジニア」の育成を行います。
また、企業様の新人研修としてもご利用いただけます。
Works
「顧客情報のさらなる活用」プロジェクト
「長年蓄積した顧客情報を今以上に活用することで業務効率UP及び売上向上につなげたい」という課題をクリアするため、業務分析の上、営業効率化のため顧客情報の整備及び属性化を行い、クロス分析を行える分析システムを構築。
また、既存の顧客情報管理システムをリニューアルし分析システムと連動させることにより、顧客新規開拓のためのDMマーケティングにも効率の良いターゲッティングを行うことが可能となった。
「営業活動の効率化・高精度化」プロジェクト
「日々の営業活動における業務の効率化及び営業精度を高めたい」という課題をクリアするため、業務分析の上、新規顧客獲得のファーストステップであるDM送付について、ターゲッティングの高精度化のため、過去の営業データの整備及び属性化を行い、クロス分析を行える分析システムを構築。これによりDM発送数が大幅に抑えられ営業経費の削減も実現された。
また、日々の営業活動にて発生する結果情報も蓄積し分析システムに活用されるため、日増しにターゲッティングの制度を上げることが可能となった。
公共機関向けスポーツ施設各種イベント教室運営管理システム |
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旅行業向けツアーホテル宿泊管理システム |
実業団スポーツクラブ向けサポーター会員管理システム |
催事・イベント開催業向けイベント管理システム |
住宅設備メーカー向け展示フェア管理システム |
求人サイト管理システム |
顧客情報分析管理システム |
営業情報分析管理システム |
企業HP作成(教育事業/飲食店/医療機関/政党機関) |
プロジェクトマネージャー:大手SI会社
大手SI会社内にて、お客様折衝をはじめとする複数のITシステムプロジェクトを束ねるプロジェクトマネージャーとして活躍中。
客先での要件ヒアリングからお客様引き渡しまでの一貫したプロセスでの各種タスクを遂行しています。
開発リーダー:大手通信系会社
大手通信系会社内での複数のITプロジェクトにおける開発責任者として活躍中。
開発メンバー5名(弊社メンバー)のチームを率いてシステム開発におけるコアメンバーとしてタスクを遂行しています。
SE:大手通信会社
大手通信系会社内での複数のITプロジェクトにおけるメインSEとして活躍中。
複数のITプロジェクトにおいて、プロフェッショナルSEとして優先度を判断しながら、品質・スピードを保ちつつタスクを遂行しています。
WebDirector:大手広告代理店
大手広告代理店内での複数のWebプロモーションプロジェクトにおけるメインWDとして活躍中。
クライアントからの高い要求・タイトなスケジュールの複数案件について、プロフェッショナルWDとして柔軟な対応で品質・スピードを保ちつつタスクを遂行しています。
About Us
会社名 | 株式会社イエスオーバー YESOVER Inc. |
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所在地 | 〒273-0023 千葉県浦安市高洲8-1 |
TEL | 047-311-4650 |
FAX | 047-311-4650 |
設立 | 2016年07月 |
代表者 | 代表取締役 藤澤康雄 |
資本金 | 5,000,000 |
事業内容 | 1)各種システム開発、運用、検証、改修 |
主要取引先 | インフラ系企業(通信・電力等)、製造メーカー(機械・電機・自動車・OA機器等)、流通・サービス業、研究開発機関、金融・保険、公共など |